某共同住宅の新築工事で、地下鉄振動による事象が発生

地下鉄に近傍する某共同住宅新築工事で、デベロッパー指定の防振材による施工後に地下鉄振動が抑えきれずに「事象」が発生しました。

　この「事象」の解決策の相談がありました。

　本案件は施工前に土圧による防震材の変形を指摘して、ゼネコン、設計事務所へ説明を行いましたが、デベロッパーからは施工実績もあり、指定材料のため提案は却下されました。（弊社もこのデベロッパーの施工実績はありましたが）

地下鉄の地盤振動は、地下鉄の巨大な加振力が発生しますが、杭基礎の防振は施工上できない事から基礎の底盤に底面積の半数程度、防塵材を入れる必要があります。

　本案件の底盤の防振材やり替えは、施工上不可能である事や外周部を掘り返して、防震材の変形程度を確認して、変形が有れば張り直すしかない旨を提案いたしましたが、いずれにせよ施工は困難を極めます。また指定の防振材は土圧に対して「潰れ代」を考慮したものである事から、土圧に対しての変形が大きく、密度が増し、防振材として機能していないと推測しています。

他山の石として、事前の地盤振動調査、防塵材の選定と建物内の振動の予測値の算出、基礎打設完了後の地盤～防振材施工の振動測定など、事前協議やの施工の仕様の確立が早急な課題と考え掲示致しました。

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